山本真吾（株式会社ディシプリナ 代表取締役）/ 組織開発をかみ砕くとこうなる。「お客様の成し遂げたいこと」に集中する仕組み

近年、多くの企業が人材育成や組織改革に取り組んでいます。しかし「研修をしても成果が続かない」「社員の当事者意識が高まらない」といった声は後を絶ちません。そんな中、「従業員一人ひとりの自発性を引き出すことで、組織全体を変革する」独自のプログラムを展開しているのが、株式会社ディシプリナ です。代表取締役の山本真吾さんに、その想いと実践について伺いました。

ディシプリナが手掛ける二つの事業

ディシプリナの事業は大きく二つの柱から成り立っています。
①「人材育成・組織開発」②「変革コンサルティング（経営・業務コンサルティング）」です。

なかでもメインとなるのは、人材育成・組織開発の領域。山本さんは「企業が変わるのは最終的には“人”である」という信念を持ち、社員一人ひとりが主体的に考え、行動できるような仕組みづくりを支援しています。

「下8割を上位2割に」──2:6:2の法則を超えるアプローチ

一般的に、組織は「上位2割の優秀層」と「下位8割」に分けられると言われます。ディシプリナのプログラムは、この「下8割」の社員を、上位層と同じパフォーマンスを発揮できる人材へと成長させることを目指しています。

そのための鍵となるのが、お客様の「成し遂げたいこと」を徹底的に探求する仕組み です。ジョブ理論をベースに「機能的」「感情的」「社会的」という三つの切り口から顧客ニーズを掘り下げ、グループディスカッション形式で多角的に考えます。これにより、社員は「お客様が本当に求めているもの」を主体的に理解し、課題解決へとつなげることができるのです。

仮説検証を通じて芽生える当事者意識

プログラムは単なる座学やワークショップに留まりません。社員自身が立てた仮説を実際の顧客インタビューで検証し、気づきを得るプロセスを組み込んでいます。

「最初に描いた仮説が覆されることは多い」と山本さんは語ります。しかし、その試行錯誤を重ねることで、社員の中に「お客様のためにどうすれば良いかを考え抜く習慣」が生まれます。この繰り返しが、当事者意識と自発的行動を起こせるその「空気」を組織全体に根付かせていくのです。

目指すのは「良質な問題設定力」を持つ人材の創出

AIやDXが進展する現代、課題解決のスピードや正確性では人間は機械に勝てません。山本さんが注目するのは、むしろ 「問題をどう設定するか」 という力です。

「ビジネスは問題設定とその解決の組み合わせ。解決はAIが担えるが、良質な問題設定は人間にしかできない」と語る山本さん。ディシプリナのプログラムは、この「問題設定力」を磨くことで、社員を“生き生きと働く人材”へと成長させることを目指しています。

最後に──働く人をもっと生き生きと

山本さんの原点には、「働く人がもっと生き生きしてほしい」という強い願いがあります。
「お客様に喜んでもらうためにどうすべきかを考え抜き、自ら動く。その実感こそが、働く喜びだと思うんです」

ディシプリナの取り組みは、単なる研修を超え、社員と組織を持続的に変革していく実践型の支援です。組織改革や人材育成に悩む企業にとって、大きなヒントとなるのではないでしょうか。

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